BBT大学総合研究所について
概要
BBT大学総合研究所（BBT大学総研）は、（株）Aoba-BBTの社内シンクタンクとして、刻々と変化する経営環境のその時々の「ベストソリューション」を導き出すべく、企業経営者やビジネスリーダーにとって重要な経営課題、国内外の経済社会動向などにフォーカスした研究・調査・分析を行います。
沿革
平成政策研究所から、97年に（株）大前・アンド・アソシエーツのビジネスプロデュース事業部へと移り、その中の向研会・リサーチ部門が（株）ビジネス・ブレークスルー（現Aoba-BBT）内の社内シンクタンクであるBBT総合研究所へと2002年に移行。2015年に組織改編にともないBBT大学総合研究所となる。
活動内容
日本の企業経営者の直面する経営課題を抽出し、今後の取り組むべき方向性を見出すため企業・業界動向分析等に関する調査・分析・提言を行っています。
その他、日本経済の直面する課題とその解決策、世界経済・各国経済の動向と今後のそれらの国口との付き合い方、地域経済活性化策、特に、経済社会・産業動向の分析や企業の経営課題分析、海外経済動向の分析など中心に行っています。
BBT大学総合研究所の分析資料・成果は、当社代表大前研一の講義や、著作、記事などの資料として用いられ、企業経営者勉強会討議資料や（株）Aoba-BBTの講義コンテンツとしての情報提供・提言などに活用されています。
主に、「向研会」、「大前研一アワー（海外視察旅行編各種）」、「RTOCS（Real-Time Online Case Study）」などで用いられ、「RTOCS」以外では「大前研一ライブ」に差し込まれる図解資料として、Aoba-BBT社の各種プログラム（大学院、大前経営塾など多数）の主要コンテンツおよびテキストとして活用されています。
調査・研究・リサーチ業務
- 企業経営者向け分析レポート（向研会など）
- 大前研一ライブ向け資料作成
- RTOCS（Real-Time Online Case Study）向け分析資料
- ニュースの視点のデータ
- 大前研一著作書籍のデータサポートなど
その他活動
- 向研会事務局業務（テーマ選定・企画、運営、海外研修企画など）
主な実績
BBT大学総合研究所（BBT大学総研）ではこれまで、経営課題・産業動向、国内外の経済動向、社会動向など幅広い分野の研究を行い、企業経営者、国・政府、個人・生活者への提言としてまとめております。
また、これらの研究成果は（株）Aoba-BBTの各講座・プログラムにテキストとして用いられております。
これまでに取り組んだ研究分野
経営課題
産業の突然死、企業のグローバル化、構想力、意思決定力、イノベーション、低価格戦略、ブランド戦略、コーポレートガバナンス、スピード経営、間接業務効率化、ビジネス・プロセス・アウトソーシング、ネットビジネス、企業再生、SEO、人材育成、雇用問題、リーダーシップ、新規事業開発、消費市場動向、携帯電話動向、ゲーム市場、二極化消費（ローワーミドル）、外食市場動向、デジタル産業動向、日本企業の競争力、企業の生産性、経営後継者育成、eラーニング
日本経済
日本経済、貿易構造変化、官製不況、金融、財政・税制、株式市場、郵便貯金問題、年金問題、地域開発・都市開発、不良債権問題
海外経済
米国発金融危機、中国、インド、韓国、台湾、東南アジア（タイ、フィリピン、マレーシアなど）、オーストラリア、ニュージーランド、米国、英国、イタリア、EU、北欧（フィンランド、スウェーデン、デンマーク）、中・東欧（チェコ、ハンガリー、ポーランド）、中南米（ブラジル、チリ、アルゼンチン、メキシコ）、ロシア、CIS諸国、BRICs、ユーロ通貨、アジア通貨危機、世界のマネーフロー
その他社会問題
日本の農業問題、選挙・政治問題、エネルギー問題、国際情勢、教育問題、介護問題、パラサイトシングル、日本のポップカルチャー（アニメなど）、住宅問題、少子高齢化問題、規制緩和、航空行政、高速道路問題、国際情勢、中国・ロシア軍事問題、台湾政権動向、イタリア政局
BBT大学総合研究所の分析レポートが講義資料として用いられるプログラム
上記の他、大前研一氏寄稿記事、大前研一通信などに分析資料が用いられているケースが多数あります。
調査・研究スタッフ
Aoba-BBTのメインコンテンツとなる大前研一アワー（向研会）、大前研一ライブ（RTOCS含む）講義をサポートする分析レポート・分析資料の質を高く保ち、提供し続けることで、Aoba-BBTの価値向上に寄与するべく、調査・研究活動を行っております。
所長：政元 竜彦
副所長：石橋 孝一
上原 健太郎
木村 博之
姜 一志
谷口 賢吾
根津 有希央
