BBT大学総合研究所について
概要
BBT大学総合研究所（BBT大学総研）は、株式会社Aoba-BBTの社内シンクタンクとして、変化し続ける経営環境において企業経営者やビジネスリーダーが直面する重要な経営課題に対する「ベストソリューション」を導き出すための研究・調査・分析を行います。国内外の経済や社会の動向に焦点を当て、現代のビジネス界が直面する問題に対する実践的な解決策を提供しています。
沿革
BBT大学総合研究所の前身は、1997年に株式会社大前・アンド・アソシエーツのビジネスプロデュース事業部として設立された「平成政策研究所」です。2002年に、向研会・リサーチ部門が株式会社ビジネス・ブレークスルー（現：Aoba-BBT）の社内シンクタンクとして移行し、BBT総合研究所が誕生しました。その後、2015年の組織改編により「BBT大学総合研究所」として新たな形で発展し、現在に至ります。
活動内容
BBT大学総研は、主に日本の企業経営者が直面する課題や経済社会の変化に対して、企業・業界動向の分析を通じて将来の方向性を見出すための調査・分析・提言を行っています。また、国内外の経済動向、地域経済活性化策、企業経営課題の分析、さらには世界経済の流れに基づく提言など、幅広い分野での調査を実施しています。
これらの分析資料は、当社代表である大前研一氏の講義や著作、記事の基礎資料として活用され、企業経営者向け勉強会やAoba-BBTの各種プログラム（BBT大学院、大前経営塾など）の主要コンテンツとしても用いられています。特に「向研会」「大前研一アワー」「RTOCS（Real-Time Online Case Study）」などで活用され、これら以外でも「大前研一ライブ」に差し込まれる図解資料として提供されています。
調査・研究・リサーチ業務
- 企業経営者向けの分析レポート（向研会など）
- 大前研一ライブ向け資料作成
- RTOCS向け分析資料の提供
- 大前研一ニュースの視点ブログのデータサポート
- 大前研一氏の著作書籍に対するデータサポート
その他活動
- 向研会事務局業務として、テーマ選定や企画運営、さらに視察研修の企画なども行っています。
主な実績
これまでにBBT大学総合研究所は、経営課題や産業動向、国内外の経済動向、社会動向に関する幅広い研究を行い、企業経営者や国・政府、個人・生活者に対する提言をまとめています。また、これらの成果はAoba-BBTの各プログラムにおいても講義テキストとして広く活用されています。
これまでに取り組んだ研究分野
経営課題
産業の突然死、企業のグローバル化、構想力、意思決定力、イノベーション戦略、低価格戦略、ブランド戦略、コーポレートガバナンス、スピード経営、間接業務効率化、ビジネス・プロセス・アウトソーシング、ネットビジネス、企業再生、SEO戦略、人材育成、雇用問題、リーダーシップ、新規事業開発、消費市場動向、携帯電話市場、ゲーム市場、二極化消費、外食産業動向、デジタル産業、日本企業の競争力強化、企業生産性、経営後継者育成、eラーニング戦略など。
日本経済
日本経済全般、貿易構造の変化、官製不況、金融、財政・税制改革、株式市場の動向、郵政改革、年金制度問題、地域開発や都市開発、不良債権問題など。
海外経済
米国発金融危機、中国、インド、韓国、台湾、東南アジア、オーストラリア、ニュージーランド、米国、英国、EU諸国、北欧諸国、中・東欧、ラテンアメリカ諸国、ロシア、CIS諸国、BRICs、ユーロ圏、アジア通貨危機、世界の資本フローの変遷など。
その他社会問題
日本の農業問題、選挙・政治問題、エネルギー問題、国際情勢、教育問題、介護問題、住宅問題、少子高齢化問題、規制緩和、航空政策、高速道路問題、軍事問題、パラサイトシングル、日本のポップカルチャー、台湾の政治動向、イタリア政局など。
BBT大学総合研究所の分析レポートが講義資料として用いられるプログラム
上記の他、大前研一氏寄稿記事、大前研一通信などに分析資料が用いられているケースが多数あります。
調査・研究スタッフ
BBT大学総研は、Aoba-BBTの主要コンテンツである「大前研一アワー」や「RTOCS」の講義をサポートするため、質の高い分析レポートや資料を提供し続けることで、Aoba-BBTの価値向上に貢献しています。
所長: 政元 竜彦
副所長: 石橋 孝一
研究員: 上原 健太郎、木村 博之、姜 一志、谷口 賢吾、根津 有希央
