ＤＸの本質と企業が目指すべき姿

本記事は、ビジネス・ブレークスルー(BBT)が提供する、7,000時間超の優良ビジネス動画が見放題の学習サービス「AirSearch」より「ＤＸ推進のためのＤＸ概論 01　講師：株式会社アイ・ティ・アール会長内山悟志氏」を一部抜粋した内容です。

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ＤＸの本質と企業が目指すべき姿

1908年にＴ型フォード自動車が発売されて以来80年ほどで、馬車が行き交うアメリカの風景は一変しました。2008年に日本でiPhoneが発売され、すでにスマートフォンは生活必需品となっています。
DXは、ビジネスの進め方、組織の管理方法、人々のデジタル世界との関わり方を変革することで、競争力を生み出し、維持することを目指します。
オンラインで買い物をしたり、ビデオで友人と話したり、音楽をダウンロードしたりと、人々が常にデジタル世界とつながっている時代へと移行しています。また、企業はビジネスの場においてのDXの可能性を認識し、競争に打ち勝つための取り組みが必要です。

DXとは、Digital Transformationの略で、情報技術を活用して人々の生活やビジネスを向上させることです。一方、ICTはInformation and Communication Technologyの略で、ソーシャルメディアやスマートスピーカーなど、情報にアクセスするためのサービスやツールのことを指します。デジタル化とは、物理的な情報をデジタル化することであり、DXを実現するための最初のステップです。「DX」と「ICT」、「デジタル化」の違いを理解することが重要です。

日本では経済産業省が中心となってDXの推進に取り組んでいます。経済産業省によると、DXとは、ビジネス環境の劇的な変化に対応し、データやデジタル技術を使って製品、サービス、ビジネスモデルを変革するプロセスです。また、競争力をつけるために、業務、組織、プロセス、企業文化、風土などを改善する行為も含まれます。

したがって、DXはデジタル技術を活用するだけでなく、業務プロセスや組織そのものを変革することが最も重要なポイントであることを認識する必要があります。DXを成功させるためには、既存のシステムをデジタル化し、国内のデジタルインフラを整備する必要があります。

コロナ禍は多くの人々に広く影響を与えただけでなく、企業がこの日進月歩の環境の中で生き残るための課題も同時に生み出しました。
競争力を維持し、成功するために、企業は「両利きの経営」を目指すべきです。これは、成功している既存の事業に磨きをかけることと、新しい事業の探索と開発を組み合わせ、継続的に適応と改善を行う「S字カーブ」を作り出すことにほかなりません。

DXの例としては、社会、産業、顧客との関係、ワークスタイル、組織運営のデジタル化、そして新規事業の創出などが考えられます。事例を挙げれば、百貨店の三越伊勢丹は、バーチャルリアリティのスマートフォンアプリを使い、24時間365日いつでもどこにいても、対面せずに遠隔でアバター店員と接しながら買い物ができるサービスを提供しています。